長寿大国となった日本において、長生きのリスクの一つとして「病気」というのがあると思います。そして、特に皆さんが「なったら嫌だな」と考えているのは、「がん」ではないでしょうか。今やがんは治る病気になったとはいえ、長期入院が必要となったり（今はあまり無いようです）、病院への通院で時間が取られ、今までのように働けないかもしれなかったり、そもそも治療費がどのくらいかかるのか漠然とした不安を抱えている、なんて方もいらっしゃるかと思います。
そもそもがんは「男性で３人に２人、女性で２人に１人」の確立で罹ると言われています。しかし、こと住宅ローンが払い終わるまでに罹る確率というのはもう少し低いのです。国立がん研究センターがん情報サービスによる「年齢階級別累積罹患率」というのを見れば分かりますが、40歳の男性が以後20年間にがんに罹患する確率というのは6.6%という数字が出ています。
住宅ローンの払い込み終了を65歳にされている方が多いでしょうが、がん団信に限って言えば恩恵を受ける（という表現も変かもしれませんが）のは、15人に１人くらいの割合ではないかと思います。もちろん、がんというのは大病ですからその罹患リスクに備えること自体は非常に重要だと考えていますし、がん団信自体かなり有効な対策だと思います。がんに罹患したら仕事を休んで通院したり、長期入院で収入が下がる可能性だって一応ありますからね。その際に、住宅ローンの支払いが免除されるという恩恵は、一定の金銭的負担をかけてでも準備しておくべきでしょう。
ただ、私が今回言いたいのは、「見かけの数字、言われた数字に騙されないでね」ということです。保険にも言えることですが、売り手と買い手の情報格差がある商品については、どうしても売り手の情報を信用して判断してしまいがちなのです。そして、売り手も自分の間違いに気付かず情報を提供していることも非常に多いです。売り手の情報を基に、自分の価値観をブレンドさせて判断材料を構築し、良い決断を下せることが、現代社会では非常に重要と思うのでした。
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